先日、ある企業の方から、こんなご相談がありました。
「ストレスチェックを実施したら、一部の部署で高ストレス者が多かった。医師への相談ができることは伝えたが、その結果、休職になったらどうしよう・・・」
といった内容でした。
実は、似たようなご相談はこれまでにもありました。50名以上の事業場に義務付けられているストレスチェックですが、2028年までには全事業場に義務付けられる予定となり、小規模の企業でも実施するところが出てきています。
ストレスチェックは、決して「高ストレス者を見つけ出す」ことが目的ではありません。
結果を基に、ストレスが発生しにくい職場環境を作ったり、高ストレス者にいち早く適切な対処をすることで、メンタルヘルス不調者が出るのを未然に防ぐための、取っ掛かりのツールなのです。
未然に防ぐための具体的な策として、
・セルフケア研修（自分で自分のストレスマネジメントができるようになる）
・ラインケア研修（管理・監督者が部下の異変にいち早く気づき適切な対処をする）
・専門家による定期的な個別面談（専門家による異変の察知、助言）
だけでも最低限実施しておきたいところです。
人を強くすることは、盤石な組織作りには欠かせない戦略。
メンタルヘルス対策は、今や「守り」ではなく「攻め」の取り組みとも言えますね。
年間を通して、計画的に実施することで、突然のメンタルヘルス不調や休職を防いでいきましょう。
